1.［公的年金］国からの社会保障や遺族年金
2.［会社保障］勤め先の会社の死亡退職金や団体保険
3.［自己負担分］2.の有無による不足分を補う自己加入保険を用意する

1.家族の生計を支える世帯主の死亡（または､高度障害）時に､10年から30年に渡って家族の生活を守ることが可能な｢長期死亡保障｣の用意を考える｡
2.1と同時に､病気やｹｶﾞなどに対する治療を目的とする｢医療保険｣の準備を考える｡
3.さらに､住まいを守るお金（住宅購入）や子どもを守るお金（教育資金）の確保も一緒に考える｡

｢結婚｣というﾗｲﾌｽﾀｲﾙの変化により､独身時代にはなかったﾘｽｸを対処するための保障が必要になります｡しかし､この増えたﾘｽｸに対する保障のために､それまでの保険に保険額をそのまま上乗せするだけが対応策ではありません｡公（国や会社）の保障を確認し､民間保険を見直すことで､最小限の自己負担にとどめることができるかもしれません｡損をしないために､まずは､専門家であるﾌｧｲﾅﾝｼｬﾙﾌﾟﾗﾝﾅｰへの相談が､得策といえます｡